組織開発を本気で取り組みたい中堅企業の皆様へ

社員規模１５０人が分岐点

はじめまして、WillMap株式会社代表取締役の柿沼です。当ウェブサイトに起こし頂きましてありがとうございます。

当社は、企業の組織開発の仕組み作りに特化したコンサルティング会社です。これより当社の考え、事業への思いをお話させて頂きたいと思います。少々長くなりますが、どうか最後までお付き合いいただければ幸いです。

最初に、われわれが目指していることをお話すると、それは、「中堅企業の組織・人財の成長を支援する」ということです。組織論では、規模が１５０人を超えると階層・序列を入れざる得なくなることで一人ひとりに目が行き届かなくなり、組織で起こっている問題が見え難くなると言われております。おそらく、経営会議での話題は、売上、顧客、製品に集中することになり、組織・人事のことは人事部や現場任せになってしまう企業も多くなると思います。

短期的にはそれでも会社は回りますが、いずれ内面化した問題が大きくなり、モチベーションの低下、離職率の悪化など、目に見える形で課題が噴出し、最終的には業績にも影響が出るケースもあるでしょう。規模が１５０人に達し、今後、会社を１０年、２０年、３０年と成長させていこうとするのであれば、組織開発（※）を経営課題の重要テーマの一つとして取り上げ、経営戦略の観点からトップと幹部が議論していくことが求められてきます。

※）組織開発とは、組織の目標達成と社員の幸せの両方に取り組みながら組織を成長させていくことを意味します。特に大切なのが関係性への働きかけで、チーム、上司と部下、会社と社員の関係改善を取り扱いながら組織の成長を促します。

“とりあえず”の導入が施策を骨抜きにする！

組織開発の施策を検討する際にこんな声を聞くことはないでしょうか。「どうも最近1on1が流行っているみたいだし、“とりあえず”導入にしてみようか」「何が課題だかよく分からないから“とりあえず”組織サーベイやってみよう」組織開発の分野では、この“とりあえず”が大きな落とし穴となります。

昨今のＨＲテックの進化で様々なソリューションが開発され、組織開発を効果的に支援してくれる会社も多くなりました。しかし、クライアント側で、組織のなりたい姿や検討すべき課題、さらには導入目的を十分に話し合うことなく、“とりあえず”提供会社に言われるままにツールを導入するケースが見受けられます。

導入すること自体が目的になってしまうと、例えば組織サーベイであれば、実施にあたって社員にうまく目的が伝えられず理解や協力が得られなかったり、サーベイの実施後も“結果を見て終わり”となってしまい、本来やるべき結果の深堀分析やその後の施策検討まで辿りつかなくなることもあります。提供する会社も、プラットフォームを使ってもらうこと自体がゴールとなっている場合も多く、分析や施策検討のフォロー等のコンサルテーションが行き届かず、この問題を後押しする形になってしまっています。


愚直なＰＤＣＡこそ成功への近道

私は、２０年以上にわたり人事領域に携わり、前半は事業会社で人事業務を、後半は組織人事コンサルタントとして仕事をしてきました。その経験から言えることは、「組織が成長し成果を上げていく上ですぐに効き目のある特効薬はない」ということです。継続的且つ愚直にＰＤＣＡを回すことが何より一番大切なプロセスになると考えます。

長年の経験から、組織・人事の分野でこのＰＤＣＡをしっかりと回せている会社は少しずつ課題が解決され組織自体が着実に成長していきます。これは私の経験上、確実に言えることです。

会計や品質管理の分野では当たり前に実施されているＰＤＣＡですが、人事・組織の分野では、「わかってはいるけど、徹底できていない」というのが本当のところかもしれません。理由は二つあると思います。一つは、組織・人事にＰＤＣＡ文化が定着していないということと、Ｄ（実施）の後のＣ（検証）とA（施策立案）の効果的な進め方が良く分からないということがあげられると思います。

その現状を踏まえて、当社では、この組織開発を自社内で進められるようにするため、組織開発の仕組み化・制度化を丁寧にご支援させて頂きます。仕組みが構築されれば自ずと組織開発のＰＤＣＡサイクルが回るようになり、企業文化として定着していくはずです。

「大手はこうです」は禁句！

最近では、組織開発を積極的に進めていく企業も増え、特に大手企業はその取り組みを公表し、事例として共有されるようになりました。そして、その事例をベースにしながらクライアントに提案するコンサルティングも存在し、クライアント自身もその事例を求めてしまう場合もあります。

当社では、そういったやり方を一切しません。

業種、規模、企業文化はもちろん、抱えている課題なども含め、世の中に同一の企業はありません。そのため、使うべきサーベイやアセスメント、施策等も含めて、各社オリジナルの仕組みを構築し、最適化を図るべきと考えております。

当社のコンサルティングでは、３か月から半年かけて御社の方々と必要なステップ踏み、会社独自の仕組み構築のお手伝いし、コンサルティング終了後は、われわれ関与しなくても自社で回せるようにしていくことをゴールとしております。

世界的に関心が向けられている人的資本経営、一人ひとりの社員の多様性の尊重、人口減少に伴う労働人口の減少の到来など、組織・人事の取り巻く環境は今後加速的に変化してきております。こういった状況下、わたしたちは、組織開発に本気で取り組みたいと考えるお客様と一緒にお仕事させて頂き、さらなる成長・発展に向けてご支援させて頂きたいと切に願っております。

WillMap株式会社
代表取締役　柿沼昌吾